“失敗してもいい”はどこまで本気か？〜“挑戦できる組織文化”の本当のつくり方〜

「チャレンジしていいよ」
「失敗しても責めないから」
そう声をかけたのに、現場がまったく動かない――。

そんな経験、ありませんか？

実は、「失敗してもいい」というメッセージほど、
本気度が試されるものはありません。

表面的な言葉だけでは、誰も本気では挑戦しません。
なぜなら、多くの職場にはこんな“経験則”が根づいているからです。

失敗したら、結局評価が下がる
挑戦より、ミスしないことが重視される
失敗に優しいのは言葉だけで、空気は冷たい

イノベーションは挑戦から生まれます。
しかしそのためには、「本当に失敗してもいい」と信じられる土壌が必要なのです。

「失敗してもいい」は、どこまで許されているか？

多くの組織で、「心理的安全性」や「挑戦歓迎」の言葉が掲げられています。
ですが、そこに明確な“失敗の許容範囲”がないと、現場は動けません。

例えば──

どこまでの損失なら許容される？
どんなリスクなら背負っていい？
どの段階で相談すべき？

これらが不明瞭なままだと、現場は「とりあえずやらない」選択を取るのです。

挑戦文化をつくる3つのポイント

1. 「許される失敗」と「許されない失敗」を明確にする
全ての失敗を許すわけではない。
準備不足や確認漏れによる失敗は責任が問われます。
一方で、計画的に挑んだ結果としての失敗は称賛すべきです。

明確な「挑戦ガイドライン」が、行動の安心感を生みます。

2. 「失敗を語る場」を意図的につくる
上司やリーダーが、自らの過去の失敗談を語るだけで、
場の空気は一気に柔らかくなります。

私が登壇する企業研修でも、「講師の失敗談」への関心はとても高く、
参加者は一様に「自分も話していいんだ」と安心します。

“失敗を話せる風土”が、挑戦を促します。

3. 失敗の“学び”を公式化する
失敗は、学びに変えて初めて組織の資産になります。