現場経験を生かしたアスベストをはじめとする有害物質調査のプロ小林大樹

現場経験を生かしたアスベストをはじめとする有害物質調査のプロ

小林大樹

現場経験を生かし、担当者と同じ目線で課題解決を支援

　「近年、法令の改正に伴い、化学物質の管理ルールが厳しくなりました。建設業や製造業の現場で、事業主の皆さんが知りたいのは、どうすれば業務に支障をきたすことなく従業員の健康と安全および製品の品質を守り、法令を順守していけるかということではないでしょうか」

　こう語るのは、環境保全や安全衛生に関する調査・分析、評価などを行う小林大樹さん。長年勤務した総合エンジニアリング会社で、有害物質の調査・分析、工場や医療現場の作業環境測定に従事しました。その経験を生かし、2025年に島根県益田市で「小林環境安全支援室」を開業。現在は、アスベストやPCBなどの有害物質の調査・分析、マスクフィットテスト、シックハウス等の化学物質濃度測定に関する依頼を多く受けています。

　小林さんの強みは、業界で培ってきた経験と知識を生かし、現場の担当者と対等な立場で話ができること。環境測定に従事する以前は、道路舗装会社に20年勤務し、現場代理人（施工会社の代表）兼現場監督として、国土交通省（当時は建設省）、NEXCO西日本（同日本道路公団）の発注工事に携わった経験があります。また、駆け出しの頃はアスファルト合材工場で品質管理、プラントのメンテナンス・修理を担当。クライアントからの急な依頼にも柔軟に対応できるのは、自身の経験を通じて依頼主の事情や思いを理解できるからです。

　「社員は私一人なので、組織に縛られない分、お客さまの立場や要望を配慮するよう心掛け、ご希望の納期に添えるよう最大限調整いたします。調査結果報告の際は、その中に含まれる有害物質にどんなリスクがあり、今後どんな対策が必要なのかも詳しく説明、記載しています」

工期や収益を見据えてアドバイスを行い、法令改正にも柔軟に対応

　アスベスト対策の専門団体「日本繊維状物質研究会」の会員でもある小林さん。法令改正の情報やアスベスト対策に関する最新の知見をいち早く収集しています。

　アスベスト調査で含有が疑われる場合は、詳細な分析を行い、適切な措置を講じるか、あるいはアスベストが含まれているものとみなして業務を進めるかの判断が求められます。それぞれにメリットとデメリットがあり、状況に応じた判断が必要です。

　「分析には費用がかかるだけでなく、結果が出るまで一週間程度かかります。さらに飛散レベルによっては届け出の有無やばく露防止、隔離方法、処分方法も異なります。工期や全体の利益を考えれば、アスベストがあると想定して計画・管理し、適正な産業廃棄物処理ルートで処分した方がコストを抑えられる場合もあります」

　こうした経営的な観点から助言を行うほか、必要に応じて事業主が労働基準監督署等へ提出する各種届出書の作成支援も実施。また近年強化されている、溶接作業で発生する金属粉じんの個人ばく露測定や、防じん・防毒マスクのフィットテストなどへの対応も行っています。工場や建設現場では日本語に不慣れな外国人技能実習生も多いことから、筆談やジェスチャーも交えながら丁寧な対応を心掛けています。

測定・分析を通してリスクを評価し、人為的ミスを防ぐ仕組みづくりを支援

　小林さんが建設現場で現場代理人として働いていた頃は、危険予知活動、指差し呼称による安全確認や重機の鍵の抜き取り、保護具の着用などが安全管理の中心でした。しかし、どれだけ注意喚起を行っても労働災害は起こり得るものだったと振り返ります。

　時代は移り、アスベストやPCBなど、かつて広く使用されていた物質は深刻な健康被害をもたらすものとして厳しい規制の対象となりました。目に見えない有害物質のリスクを防ぐには、個人の意識に頼るだけでなく、リスクを正しく理解し、適切に管理する体制づくりが欠かせません。

　「人が作業する以上、人為的なミスは避けられません。だからこそ、健康被害、労働災害を未然に防ぐための仕組みづくりが必要だと考えます。もちろん、事業主や現場担当者の皆さんもその必要性は理解されていますが、納期や安全管理、書類作成など日々の業務に追われる中で、専門的な調査や法令確認まで自社で対応するのは容易ではありません。そういう時こそ専門家をうまく活用してほしいですね」

　また、法令・条例にあいまいな表現が多いことも事業主を悩ませる要因の一つだと指摘します。例えば、屋内で継続的に溶接作業を行う作業場に関する法令では、規制対象となる作業時間や頻度が明確に示されておらず、判断に迷うケースも少なくありません。

　「専門家の私でさえ判断に悩むことがあり、皆さんが迷うのも無理はありません。必要に応じては監督官庁等に確認・問合せもさせていただきます。日々の業務に支障をきたすことなく、労働環境と法令順守を両立できるよう支援させていただければと考えております」

（取材年月：2026年6月）

長年の業界経験を生かし、有害物質の調査・分析から防護マスクのフィットテストまで対応

現場経験を生かし、担当者と同じ目線で課題解決を支援

工期や収益を見据えてアドバイスを行い、法令改正にも柔軟に対応

測定・分析を通してリスクを評価し、人為的ミスを防ぐ仕組みづくりを支援

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