耐震診断のススメ

原井啓介

原井啓介

テーマ:住宅購入

首都直下型大地震に関するニュースをよく見かける今日この頃、実際に地震が起こると

「とうとう来たか!」

なんて毎度緊張する私です。

さて、今回は前回のホームインスペクションに続き、耐震診断に少し触れたいと思います。

耐震診断とは何でしょう?

想定される地震動に,既設の建物が耐えられるかどうかを判定することです

診断には実施基準がさだめられており、建物の設計上の強度や靭性、施工状況,経過年数、

劣化などを判断して決められます。また、建物だけではなく地盤などの性質等も影響します。

文字通り・・・





上図のように耐震基準は大地震のたびに見直され、段階的に、より地震に対しての構造を強くしています。

大きなポイントは、昭和56年6月に改正された新耐震基準で、極めてまれに起こる大地震でも倒壊しないことが前提となりました。

ザックリですが新耐震の概要は

「震度5強程度の地震ではほとんど損傷しない建物であること」

「震度6強から7に達する程度の地震で倒壊・崩壊しない建物であること」を求めています。

おお!ってイメージですよね。

そういうことで、「昭和56年5月以前の旧耐震といわれる建物は倒壊リスクが高いよ!」になるので

旧耐震といわれる昭和56年5月以前に建築された建物へは、各自治体が耐震診断および補強工事の費用を助成してくれます。

また、耐震改修することにより期間限定ですが固定資産税を減額なんてこともしてくれる自治体もあります。
(補助や特典の詳細はお住いの自治体へお問い合わせくださいね。)
昭和25年~昭和56年5月までの木造住宅の耐震評点は下図の通り。
※評点の意味については下図を参照。




実に9割超が危ない!

新基準を「おお!」と思った方は

「昭和56年6月以降の新基準に変わった後の建物は
                            倒壊しないが前提だから安心じゃないか!」

と思いますよね。

実はそうでもありません。

下図は新耐震基準といわれる「倒壊しないことが前提であるはずの建物」、昭和56年6月~平成12年5月に建築された木造戸建て耐震評点資料です。






※資料は日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調査データです。


どうでしょう。

新耐震基準でも実に85%もの木造住宅が耐震性を不足しています。

これが現実です。

新耐震基準だから安心でもないことがわかります。


昭和25年~平成12年5月までの建物は耐震診断を私はお勧めしております。

「私は、夢のマイホームに潰されたくはありませんから(汗)」



次に、耐震診断方法ですが、方法としては3つです。


1の問診表チェック法

日本建築防災協会の問診です。YES NO の質問に答えるだけです。

http://www.kenchiku-bosai.or.jp/seismic/wagayare/taisin_flash.html


2の一般診断法
建物の資料や現地調査を行い非破壊にて診断します。

住宅の耐震性の強さを知ることができて、 改修方法も判断することができます。


3の精密診断法

より精度の高い診断を目的とするため、破壊検査がほぼ前提となるため復旧等に費用がかかります。一般住宅であれば一般診断で十分です。

普及している2の一般診断による耐震調査も2~3時間ほどで完了します。

耐震補強工事というと「すごい費用が掛かるのでは❓」とイメージですが

平均額は大体150万円前後といわれております。
※上図にも平均予算が乗っています。

住宅購入前にホームインスペクションと合わせ、耐震診断を行っておけば、購入住宅をリフォームする際についでに耐震補強が可能になるため、耐震補強だけの工事よりも案外安価に収まります。

もちろん売買に関係なく、すでにお住いの住宅をリフォームする際に、「補強工事を同時に行える」ので同様のことが言えます。



最後に旧耐震基準の建物と同基準を補強した建物を2棟を実際に揺らして比較した実験映像をご覧ください。


耐震改修してますか?


セミナー開催中です。ご予約はこちらから
http://kensei2009.co.jp/seminar.shtml

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原井啓介
専門家

原井啓介(宅地建物取引士)

株式会社 建成

「家は一生の買い物ではなく、変化するライフスタイルによって住み替えていくもの」という前提から、購入時と売却時の価格に差異のない物件購入を専門的な見地からアドバイス。

原井啓介プロは朝日新聞が厳正なる審査をした登録専門家です

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