退職後の医療費の自己負担は？①

2017年10月13日公開 / 2019年11月1日更新

テーマ：新規保険加入・保険見直し

コラムカテゴリ：お金・保険

コラムキーワード：投資信託、退職　手続き

今回は、「投資信託を検討している方へ」のテーマを
いったんお休みし、年末にかけてご相談の多い保険の見直しに
付随するお話をさせていただきたいと思います。
退職はもちろん、生活の節目で、保険の見直しを検討する方は多いのではないでしょうか。
弊社にも色々な世代の方から保険見直しのご相談をいただきますが、
特に退職が目前になり、家計を見直す一環として「保険見直し」の
ご依頼を多くいただきますので、今回は、特にこの世代の方に関係したお話を・・。

医療費が大幅にかかるのは60歳以降

退職を60代と考えると、医療費が本格的にかかるのはまさに、退職後から。
なぜなら、一人の方が生まれてから亡くなるまでの一生のうちにかかる医療費
（生涯医療費といいます）は総額約2700万円【厚生労働省・平成26年度】
（健康保険から給付される分も含む）と言われていますが、
じつに、そのうちの66％が60歳以降で掛かっているからです。
このように医療費の負担は増える一方で、収入の方はというと
すでに年金生活をしていて収入が限られているケースも多いのではないか
と思います。

昔、70歳以上の方の医療費は無料という時代がありました。
この時は、病気やケガに対して医療保険や貯蓄で備えたりする必要は
今ほどなかったと言えます。
現在はもちろん、高齢者についても医療費負担がありますが、
さらに2017年度より、団塊世代が後期高齢者になる2025年を見据え、
一定所得以上の方については、70歳未満の人と
同様に、収入に応じて負担が増える仕組みが導入されました。

実際にどの様に医療費負担が増えるのか？
次回から、詳しくお話をしていきたいと思います。