部下が主体性を発揮しない原因は会社にある？！

パワハラ対策コンサルタントの咲良美登理です。
有資格者のカウンセラーが客観的な視点で対応する「従業員悩み相談サービス」を提供しています。パワハラ対策、心理的安全性の高い職場づくりなどオーダーメイドの企業研修でも実績があり、中立の立場で企業と従業員の橋渡し役となり職場環境の改善をサポートしていきます。

会社のご要望で必ず出てくる「主体性」

企業からの研修依頼でよく挙げられるキーワードが「主体性」です。主体性とは、「他人に指示されるのを待つのではなく、状況に応じて自ら判断し、行動すること」。指示待ちの反対概念です。

経営者や管理職が社員に主体性を発揮してほしいと思うのは当然ですが、そのためには社員の主体性を発揮「させたい」という視点だけではなく、社員が主体性を発揮「したい」と感じる関わりや環境を作ることが最も重要です。

主体性の発揮に欠かせない4つのポイント

主体性を発揮するためには、以下の4つの要素が大切だと考えています。

1. 心理的安全性
2. 自己イメージ
3. 目的・動機
4. セルフマネジメント

職場環境が整っていなければ、社員は主体性を発揮できません。自己イメージやセルフマネジメントは個人の要因と捉える方が多いかもしれませんが、実は職場環境も大きく関わってきます！

主体性を発揮しやすくなる関わり・環境づくりを

高度経済成長期やバブル時代には、社会全体の勢いがあったため、社員は自然に主体性を発揮していたかもしれません。しかし、現在はVUCAの時代（変動性（Volatility）、不確実性（Uncertainty）、複雑性（Complexty）、曖昧性（Ambiguity）の頭文字）と言われ、先行きが不透明な環境です。自然と主体性を発揮するのは難しいでしょう。

主体性は強制して発揮「させる」ものではありません。上司が部下に対して自ら判断して行動したいと思えるような関わりを持ち、企業全体で主体性が育まれる環境を整えることで自然と発揮「する」ものです。

では、一体どのような関わりや環境を作れば、主体性が発揮しやすくなるのでしょうか。詳しくはこちらの記事で解説していますので、ぜひご覧ください。

部下が主体性を発揮しない原因は会社にある？！