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 逆イールドと商業用不動産 裏と表の見方

長島武

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米国逆イールド戦後最長
2024年5月10日
米国2年債  4.8719%
米国10年債  4.5003%
 ・2022年7月から今回の「逆イールド」がはじまっていますね。当時の株式雑誌や新聞にも株式市場の懸念があふれていましたね。上の記事にあるように、今回は、コロナ、ウクライナ戦争など通常の景気サイクルと違うので、インフレは沈静化するとみている方も多いですね。一方、景気後退の時間の問題だけで、不況に陥るとみている方もおおいですね。不況に陥れば、当然、株式市場にとっては、下げトレンドになりますね。
 ・米国の商業用不動産の見方も分かれてきました。世界全体で約6000億ドル相当の不動産を所有するブラックストーンの共同責任者の方は、「金利のピークと新築供給の鈍化は、米不動産市場が底入れしつつある兆候だ」といわれています。一方、1150億ドル相当の資産運用するスターウッドキャピタルグループは、物件価値が融資額を下回る状態が続いていて、金融機関はリスクにさらされている状態が続き、今後さらなる痛みを予想してますね。

米国銀行回復鈍い

一つの事象から表と裏の見方がありますね。どちらの見方が正しかったのか、あるいは、どちらの見方も間違っていたのか、月日が経過するとはっきりするのでしょうが、普通は、そんな悠長なことは言えませんよね。
リスク分散は、その為にあると思います。積立て投資のドルコスト平均法は、時間を味方につけ、相場が下がったときに口数や株数を増やして買う投資方法です。不確実性が高い今、最強の投資方法だと思いますね。

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長島武(ファイナンシャル・プランナー)

長島FP事務所

ブラックマンデー、リーマン・ショックなど経験して資産運用の怖さも十分に熟知。お客さまに合う商品を案内できる金融機関に属さない独立系FPとして、資産運用のアドバイスや退職金や年金分野を得意としてます。

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証券マン歴38年の独立系FP、CFP資格も持つ資産運用のプロ

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