教育費に係るシュミレーション、「減債基金係数」
2024年2月16日時点でマイナス5.57%です。これは何を意味しているのでしょうか。上のグラフをみてみると最近では、青色の線、評価損率のマイナスが縮小してきています。
この指数は、信用取引をしている方の評価損率(未決済の建玉の評価損)を表しています。株式取引では、殆どの方は、損して売却されません。買った後、その銘柄が下がり、保有していた後から上昇する銘柄もあれば、下がり続ける銘柄もありますね。仮に買った銘柄が下がり、その後、買値を上回った場合は、「やれやれ、損しないでよかった売り」がでますね。信用取引は、殆どの場合、期日(保有期限)がありますから、なおさらですね。そうすると、利益があるのは売却して、損している銘柄だけが残る傾向あるのです。その評価損率が縮小してきているという事は、当たり前ですが、現在、信用取引きで損をしている人が少ないという事を表しています。利益がでるから信用取引を拡大しているのは、信用買い残推移でわかりますね。
過去、信用評価率が+に転じたこともあります。+が続く場合(買った銘柄が全て利益になり、保有している場合)稀というか、殆どありません。その後マイナスに転じていますね。マイナスはどこまで下がるのでしょう。信用取引には、担保が必要になります。信用の評価損が増えてくるとこの担保が不足しますね。一概には言えませんが、信用評価損率がマイナス20%~マイナス30%になると担保不足がでて、追加担保の差し入れを求められます。追加担保入れない方は、信用の損している銘柄(評価損が出ている銘柄)を決済して、追加担保入れるのを回避しますね。損金分は、用意しないといけません。当然、評価損率(評価損から実損になる)は改善していくのです。マイナス10%前後⇔0%前後 信用の評価損率は、この間の動きになりますね。
相場が激しい動いだとマイナス30%前後⇔0%前後ですね。
売買動向でも説明しましたが、年初から海外投資家の買いが、毎週、続いています。信用取引も毎週ではないですが、買い越しのほうが、多いですね。相場の過熱状態を表す指標の一つとして見るのもいいと思います。米国でも、昨日はエヌビディアの決算を好感されていますが、現在、上位10社の占有率は75%に達しています。ITバブルの時は、上位10社で72%、リーマンショクの時は66%でした。相場の転機が、近づいてきてるかもしれませんね。
次は、投資信託のリスク比較を詳しく説明します。