教育費に係るシュミレーション、「減債基金係数」
1月18日に東京証券取引所から1月9日～1月12日までの「投資主体別売買動向」が発表されています。
現物の分は、 以下の通りです。単位:百万円
海外 955710
個人 ▲1069508
内現金 ▲816314
内信用 ▲253192
投資信託▲120045
信託銀行▲10546
証券自己 299471
先物も合わせると
海外 1444800
個人 ▲1211800 になっていますね。
毎週、発表されますが、1週間の内、どのカテゴリーの投資家が、いくら買ったか、売ったかを集計した統計ですね。
海外投資家は外為法に規定する非居住者と定義されていますね。日本株の売買シェアは、6割～7割占めていますから、海外投資家が株式市場に与える影響は大きいですね。
信託銀行は、年金基金による取引、GPIFや日銀によるETF買い入れは、ここに入りますね。
個人の現金買いは、一般的に個人投資家は逆張りと言われていますが、個人が現金で買いをいれてくると大底が近いんではと言われています。
1月9日～1月12日の分で目立つのが、海外投資家の買いの金額です。現物で9557憶円、先物含めると1兆4448億円。中国投資家の買いが入っているとの事が言われていますが、ここのとこで最高金額ですね。
海外投資家の買いは・・当分、上昇相場か
海外投資家の売りは・・当分、下降相場か
個人投資家の買いは・・当分、下降相場か
個人投資家の売りは・・当分、上昇相場か
と一般的には言われていますね。
上場株式銘柄には、それぞれ浮動株数があります。浮動株数を日銀がETFで買い、GPIFが年金の運用で買い、少なくなった浮動株数を海外投資家が、大きく買ったら、株価の変動率は、大きくなりますね。
どのくらい続くかは、わかりませんが、逆もあるから、（買った銘柄の利益を取るために売却すること）、安心ばかりではないと思いますね。しかし、だれが買っている、だれが売っている、を投資判断の一つとして見ていくのはいいと思いますね。
