教育費に係るシュミレーション、「減債基金係数」
2023年10月 IMF予測 セカイハブ編集部
順位 ：国：1人当たりの名目GDP.USドル：1人当たりGDP成長率
1 ルクセンブルク. 135605 7.1％
2 アイルランド. 112248 8.7％
3 スイス 102866 9. 8%
7 アメリカ 80412 5. 3%
34 日本 33950 0.3%
35 韓国 33147 2.2%
36 スペイン 33090 11 .0％
128 フィリピン 3859 6.5%
140 インド 2612 9.2％
世界の国に分散投資する時に、参考資料としてよくでてきます。1人当たりのGDPが3000ドルをこえると、人々が生活に最低限必要な衣食住が足りるようになり、自動車などの消費市場が急速に拡大するようになると言われています。GDPというのは、簡単にいうと「国民1人が1年間に稼ぐ付加価値の平均値」ですね。
日本では1975年に3000ドルを超え、中国では2008年に3000ドルを超えています。因みに、1975年の日経平均は、1月3777.40円～12月4358.60円で終わっています。2023年12月15日終値は32970.55円です。1975年の日経平均をあのときに買っていれば、考える方も多いと思います。こうしてみると、まだ、インドは3000ドルを超えていません。予測では、2025年頃に3000ドルを超えてくるのではと言われています。日本の企業が、最近、インドに進出している一つの理由だと思います。長期の時間があれば、1975年時の日経平均は、買えませんが、1人当たりGDP3000ドルを超えてない、超える前のインドの株式は、買うことができるのです。インドの株式とか、どうやって買うのかわからない。普通そうですよね。それを、専門家が代わって運用してくれるのが投資信託ですね。日本市場で買える指数連動のインドETFもあります。米国市場で買えるインドETFは、運用会社も多く、本数も多いです。投資信託で見れば、国内の投資信託のインド関連は、本数も多いです。信託報酬や手数料のコストを考えながら、運用期間を考えながら、資産運用の一つに入れるのも投資冥利はあると思います。
