新年あけましておめでとうございます
企業がTikTokを運用する際に、注意しなければならないのが炎上です。認知拡大や集客などを目的にTikTokを運用し始めたものの、炎上してイメージ低下につながった事例が多くあります。
そこで今回の記事では、企業のTikTok炎上事例を4つご紹介します。原因や対策・対処法も詳しく解説しているので、企業でTikTokの活用を検討している方は参考にしてください。
【業種別】企業のTikTok炎上事例4選
TikTokは拡散性が高く、認知拡大や集客につながることから活用する企業が多く存在します。しかし、不適切な発言や行動によって炎上したケースも少なくありません。企業がTikTokで炎上すると、消費者からの信頼を失うことになります。
また、イメージ低下だけでなく、売上減少につながる可能性が高いです。そのような状況を避けるためにも、TikTokで炎上した企業の事例を把握しておきましょう。
飲食店
某飲食店のアルバイト店員が接客時に使用するトレーを不使用し、不適切な行動をする動画が炎上した事例です。動画を投稿したアルバイト店員は他意はないと語ったものの、飲食店のイメージ低下や利用率の減少につながりました。
コンビニ
某コンビニの店員が商品を床に投げる様子がTikTokに投稿され、炎上した事例です。動画を撮影した人物も楽しんでいる様子でしたが、ユーザーからは店員としてあるまじき行為だと批判の声が相次ぎました。
広告代理店
某広告代理店の新入社員が出演した無表情のダンス動画が炎上した事例です。企業TikTokアカウントに投稿された動画では、入社したばかりの新入社員が全員無表情でダンスを踊っていました。そのため、社内で動画への出演を強制されたのではないかとの疑惑が浮上して炎上しました。
住宅工業メーカー
企業の関係会社に所属する男性が水着姿で受水槽に侵入し、泳ぐ様子をTikTokに投稿した事例です。この様子は他の2人の男性が撮影し、不適切な発言と共に拡散された結果、非常識な行動として炎上しました。
企業は事実確認を行い、問題行動を起こした関係会社の男性を特定。警察に被害届を提出しました。2人の男性は、偽計業務妨害の容疑で書類送検されることになりました。
企業がTikTokで炎上する4つの原因
企業がTikTokで炎上する際は、必ずきっかけとなる投稿があります。事前に原因を把握しておくことで、炎上リスクを抑えられるでしょう。
不適切な発言をする
企業のTikTok担当者が悪意がなくても、不適切な発言をしたことで炎上するケースがあります。具体的には、以下のような例が挙げられます。
- 日本にとって悲しい出来事が起こった日に無神経な投稿をする
- 人種やジェンダー差別に捉えられるような発言をする
- 政治や宗教に関して偏った発言をする
- 有名人のプライバシーを暴露する
企業アカウントの発言は、企業の声としてユーザーに受け取られてしまうため注意が必要です。
非常識な行動を取る
従業員の悪ふざけは、度がすぎると批判の対象となります。いじめやハラスメントも同様です。また、商品や食べ物を粗末に扱う姿なども炎上する可能性は高いと言えます。個人のモラルが低い場合でも、企業は責任を負わなければなりません。
ステマを疑われる
企業案件としてインフルエンサーを起用する場合、ステマを疑われるリスクがあります。ステマとはステルスマーケティングの略で、宣伝であることを隠してインフルエンサーに自社の商品・サービスをPRしてもらうことです。
ステマは景品表示法違反に該当するため、絶対にやめましょう。疑われるだけでもイメージが低下する可能性があるので、インフルエンサーには動画内やハッシュタグで宣伝であることを言及してもらうことが大切です。
社員に内部告発される
企業の労働条件や環境に不満を持つ社員が、内情を説明した動画をTikTokに投稿してしまうケースもあります。不正や不祥事なども、SNSから発覚することが多い時代です。内部告発はブラック企業であることを裏付けてしまうため、上部は社員にとって働きやすい職場を作ることが求められます。
企業がTikTokを運用する際に有効な4つの炎上対策
企業がTikTokを運用する際は、事前に対策を取る必要があります。具体的な炎上対策は以下の通りです。
マニュアルを策定したうえで社内研修を行う
TikTokの運用について社内で明確なルールがないと、さまざまな問題が起きやすくなります。そのため、マニュアルを策定したうえで社内研修を行いましょう。不適切な発言や非常識な行動の例を具体的に記載し、社員が共通認識を持てるように教育することが重要です。
運用体制を整える
TikTokを1人で運用すると、炎上の原因を見逃してしまう可能性があります。そのため、必ず複数人でTikTokを運用することが大切です。事前に運用体制を整え、投稿前には全員でチェックすると炎上リスクを抑えられます。
コメントフィルターを活用する
コメントフィルターは、不敵越なコメントを非表示できる機能です。コメント欄でのさらなる炎上を未然に防げるようになります。企業アカウントを作成する際にフィルター設定を行っておくと、後のリスク管理が容易です。
TikTok運用代行会社に依頼する
TikTokの炎上を最小限に抑えたい場合は、TikTok運用代行会社に依頼する方法が有効です。TikTok運用会社はプロなので、炎上を事前に防ぐノウハウを持っています。また、TikTokを効率的に運用してくれるため、短期間で成果を出しやすいのも魅力です。
企業がTikTokで炎上したときの対処法
TikTokは拡散力が高いため、気づいたら炎上に巻き込まれているケースも少なくありません。ここでは、万が一に備えて企業がTikTokで炎上したときの対処法を覚えておきましょう。
迅速に事実確認を行う
企業がTikTokで炎上したときは、まず原因を特定する必要があります。誤解の可能性もあるので、事実をはっきりすることが重要です。事実隠蔽や証拠隠滅などは、大炎上につながります。企業側に責任があったときは、事実を受け止めることが大切です。
投稿に対して謝罪・削除する
炎上した投稿に対して謝罪し、同じタイミングで投稿も削除しましょう。投稿だけ削除された状態が続くと、さまざまな憶測が飛ぶためさらに炎上する可能性が高いです。誠意を示すためにも、謝罪はできるだけ早く行うことも重要です。
炎上関連のキーワードの削除依頼をする
TikTokで炎上すると、多くのユーザーが炎上関連のキーワードで企業を検索します。企業名を入れると検索候補のキーワード上位に炎上関連のキーワードが出てくるようになるため、イメージ低下を避けられません。商品やサービスを調べたいだけのユーザーにまで、炎上関連キーワードが目に入ります。ポリシーに違反するようなキーワードは削除依頼が可能なため、Googleに問い合わせてみましょう。
炎上対策はTikTok運用代行会社への依頼がおすすめ
TikTokは拡散力が高いため、認知拡大や集客などを目的に多くの企業が活用しています。しかし、TikTokの炎上リスクは避けられず、一度炎上すると企業に大きな悪影響を及ぼす可能性が高いです。
企業のイメージが低下するだけでなく、売上が減少するケースもあります。そのため、企業がTikTokを運用する際は、事前に対策を取ることが不可欠です。「社内にTikTokのノウハウを持っている人材がいない」とお悩みの方は、株式会社エネブルまでご相談ください。
知識や経験を活かし、炎上リスクを最小限に抑えながらTikTokを運用代行いたします。人材採用を目的とした運用に特化しており、応募につながる動画コンテンツの制作が可能です。採用活動にTikTokの活用をご検討している方は、ぜひ一度お気軽にご相談ください。
