2017学習塾フランチャイズ最新動向

2017年2月6日

テーマ：学習塾業界の情報

コラムカテゴリ：スクール・習い事

教育産業の現状

　矢野経済研究所『教育産業市場に関する調査結果「教育産業白書2016年版」』によると、2015年度の教育産業全体の市場（主要12分野計）は前年度比0.9％減の2兆5,006億円。学習塾・予備校市場は前年度比2.0％増の9,570億円で、前年度に続きプラス成長で推移しています。規模を拡大した分野は、「学習塾・予備校市場」「資格検定試験市場」「幼児英才教育市場」「企業向け研修サービス市場」の5分野となっています。

少子化の影響

　市場規模が成長しているとはいえ、少子化の影響で業績が悪化している教育機関が出始めています。ただ、少子化の影響というのは、なにも教育業界に限ったことではなく、広く多くの業種に影響しているもので、考え方としては「時流」「成長」をより考慮した「戦略」が必要になったと考えられます。

時流を考える

　「時流」で考慮したい点は大きく２つあります。一つは文部科学省が提唱している「アクティブ・ラーニング」という考え方です。アクティブ・ラーニングとは、先生による一方向的な講義形式の授業ではなく、書く・話す・発表するといった、よりアクティブな学び方を取り入れ、生徒が能動的に学習する方法をいいます。「自ら学ぶ姿勢」は昔から重要視されていますが、これからはますます重要性が増してくることになります。

二つ目は「少子化対応」です。塾の三大経費は「人件費」「広告宣伝費」「家賃」と言われますが、デジタル教材を活用することで広いテナントが必須ではなくなり、大幅に「人件費」「家賃」をカットすることができるようになりました。旧来の指導方法から脱却し、少子化時代にあった塾経営ができるかどうかが成功のカギとなっています。

成長を考える

　経営では「成長」をはかる物差しを「業績」に置き換えることができます。学習塾では、業績アップのためには「生徒募集」と「生徒の継続」が欠かせません。「生徒募集」のためには、塾の三大経費の一つである「広告宣伝（ブランディング含）」が必要になります。弊社が提供する、「松陰塾」の開業パッケージでは、オリジナル学習システムを活用して「人件費」「家賃」の大幅カットを実現しています。さらに、本部に集まる成功事例をもとに、費用対効果の高い「広告宣伝」を共有し、塾経営の成功を支援させていただいています。弊社が提案する経営モデルや、本部支援の内容にご興味がございましたら、お気軽に資料をご請求ください。余すところなく、最新情報を担当よりご説明させていただきます。

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この記事を書いたプロ

子どもの学力を向上させる教育のプロ

田中正徳（株式会社　ショウイン）

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