上場大手企業がeスポーツに熱い視線！協賛・チーム設立の事例とそのビジネスメリット

eスポーツ市場は世界的に急成長を続け、日本国内でも市場規模が拡大中です。2020年代に入り、上場企業や大手企業がeスポーツ大会への協賛やプロチームのスポンサーシップ、さらには自社チームの設立に積極的に参入しています。これらの取り組みは、単なるエンターテイメント支援にとどまらず、企業にとって強力なマーケティングツールとなっています。本記事では、代表的な事例を紹介しつつ、企業がeスポーツに投資する主なメリットを解説します。

事例1: 日本コカ・コーラ ～高校生向け大会「Coca-Co

飲料大手の日本コカ・コーラは、2019年から高校生を対象とした全国eスポーツ大会「Coca-Cola STAGE:0 eSPORTS High-School Championship」のトップスポンサーとして参加。テレビ東京や電通と共同主催し、『リーグ・オブ・レジェンド』や『フォートナイト』などの人気タイトルで競う大会です。2025年の大会では全国から8,293名がエントリーするほどの規模に成長しました。
この取り組みにより、コカ・コーラは若年層（Z世代）へのブランド浸透を狙い、飲料とゲームの親和性を活かしたプロモーションを展開。大会ロゴや会場で自社製品を活用し、参加者・視聴者への露出を最大化しています。

事例2: KDDI（au） ～プロチーム「Detonatio

通信大手KDDIは、2017年からプロeスポーツチーム「DetonatioN FocusMe」とのスポンサー契約を継続。チームユニフォームへのロゴ掲載やキャンペーンを展開し、2024年には自社施設「esports Style UENO」をオープンさせ、コミュニティビルディングのパートナーに就任しました。
KDDIの強みである高速ネットワーク（auひかり）をeスポーツの遅延フリー環境としてPRし、チームの国際大会出場を後押し。国内競技レベルの向上と自社サービスの認知拡大を実現しています。

事例3: NTTドコモ ～国内最大級リーグ「X-MOMENT

NTTドコモは2021年に大規模eスポーツリーグ「X-MOMENT」を立ち上げ、『PUBG MOBILE』『レインボーシックス シージ』『ストリートファイターV』などのタイトルで展開。NASEF JAPAN（全日本高校eスポーツ選手権）やCAPCOM Pro Tourの共催も手がけ、2025年にはeスポーツ専門の通信制高校「NTTe-Sports高等学院」を開校しました。
5G技術の実証実験を兼ね、選手育成とエンタメ環境整備を推進。ドコモの通信インフラがeスポーツの基盤としてアピールされています。

事例4: 本田技研工業（Honda） ～グローバルチーム「T

自動車メーカーのHondaは2019年、北米を拠点とするトップチーム「Team Liquid」とパートナー契約を締結。リーグ・オブ・レジェンド部門の命名権を獲得し「Team Liquid Honda」とし、オデッセイ車両を使ったプロモーションも実施しました。
海外市場での若者層ブランディングを目的とし、国際大会での露出を活用。Hondaの先進イメージをeスポーツファンに植え付けました。

事例5: 日清食品ホールディングス ～プロチーム「ZETA

インスタント食品大手の日清食品は2016年から積極参入。世界最大格闘ゲーム大会「EVO」協賛やLeague of Legends日本プロリーグ（LJL）スポンサー、プロチーム「ZETA DIVISION」との契約を結びました。試合中CM放映やMVP賞提供で露出を強化。
カップヌードルと長時間ゲームの親和性を活かし、会場配布やコラボ商品でファンエンゲージメントを高めています。

eスポーツ協賛・チーム投資の主なメリット

これらの事例から見えるように、上場大手企業がeスポーツに参入するメリットは多岐にわたります。以下に主なものをまとめます。

これらのメリットは、eスポーツの視聴者数が数億規模に達する成長市場ならでは。投資額も地域大会なら50万円～と柔軟です。

まとめ：eスポーツは企業成長の新エンジン

上場大手企業のeスポーツ参入は、市場拡大とデジタルシフトの象徴です。コカ・コーラやKDDIなどの成功事例から、若者との接点強化が売上・イメージ向上に直結することがわかります。今回は上場大手企業の事例を紹介しましたが、次回は地方における取組事例などを紹介したいと思います。