防災エネルギーの視点で「安心」の供給を目指す（1/3）

暮らしの「当たり前」を維持したい

　私たちの暮らしに欠かせないガソリンや灯油といった石油エネルギー。普段は使えて当たり前と思っていますが、ひとたび災害が発生して供給が止まると、生活は立ち行かなくなります。復旧作業にも支障をきたします。「当たり前」のエネルギー供給を、災害時いかに維持できるか。その思いを社名に掲げた会社が福井県越前市にあります。

　「藤井防災エネルギー」は、4軒のガソリンスタンドを運営し、個人・法人への石油製品販売をはじめ、消防設備の新設・保守、防災用品の販売などを手がけています。いわば防災とエネルギーの総合商社です。その歴史は古く、なんと江戸時代初頭に菜種油を取り扱ったのが始まりだとか。石油製品を取り扱う法人組織として藤井商店が設立されたのは1966年。藤井家の第16代当主となる藤井信太郎さんは2015年、社長就任と同時に社名を藤井防災エネルギーに改めました。

　「石油という危険物を取り扱い、そのつながりから消防設備や防火・防災用品なども扱うようになりました。それらを関連付けると、災害時の対応やエネルギーの供給についてどうすべきか考えることになり、会社として取り組もうと社名に防災エネルギーを入れたのです。災害時のエネルギー供給は社会的なニーズがあるはずですし、日頃からしっかり体制を整えておくべきだろうと思いましたから」

　藤井さんの「読み」が確信に変わる出来事が起こります。2011年の東日本大震災でした。災害対応型給油所という堅牢で自家発電設備を備えたガソリンスタンドを持つ同社は、震災発生後、ガソリンや軽油を中心とした燃料・支援物資を東北地方に供給。東日本のライフライン復旧に尽力したのです。

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