中小企業にとって経営コンサルタントは役に立つのか、立たないのか

2017年2月28日

コラムカテゴリ：ビジネス

わが社にとって経営コンサルタントは役に立つのか、立たないのか、ということを判断する場合に大切な視点は次のとおりです。

１．まず、経営者・経営陣に「会社を良くしよう」とか「改善・改革を進めよう」とする明確な意思があるかどうか。
こうした意思が無いところにいくら著名な専門家を呼んできても実効は上がりません。会社を運営するのはあくまでも経営者自身の行動・実践です。経営コンサルタントが会社を良くするわけではありません。（だからといって、「経営コンサルタントは結果に対して無責任だ」ということではありませんから、念のため。）

経営コンサルタントの意見や判断を聞き、その後どのように実務に生かしていくかは最終的には経営者・経営陣に掛かっています。
このことは、例えて言うならばお医者さんの出した処方箋に従うか従わないか、きちんと薬を飲むか飲まないか、ということと同じです。医者が病気を治すわけではなく、要は本人に直す意思があるかどうかが問われる、ということです。

２．今は何が問題点なのかハッキリしない、でもその問題点を掴んだ上で改善を進めていきたい、と考えるならば経営コンサルタントは有効です。
経験豊富な経営コンサルタントであれば改善手法や他社事例を良く知っていますから、問題点の本質の見極め、最適な解答とその改善手順を発見することができます。

３．専門知識をひけらかしたり、やたらに難しい言葉を使う専門家は要注意です。そういう人は、専門用語でごまかそうとしたり、自分本位な理解で改善を進めようとします。
あるいは評論家的な者が多いのです。そして、改善成果が現れないとクライアントの理解力が無いからだ、レベルが低いからだと責任転嫁を始めます。本物の専門家は、難しいことを易しく説明します。専門用語を使う場合は、その理解度を確認しながら進めます。

４．わが社の問題点や悪い点の指摘ばかりの「重箱の隅を突付く」専門家も要注意です。
この世に問題の無い会社はありません。社内の問題を挙げればきりが無いのです。わが社の良い点や特徴を見つけ、長所を伸ばそうとする発想が無ければ、いずれ社員も社長も問題指摘に辟易として改善意欲も萎えてしまいます。

５．中小企業の場合、選ぼうとする専門家の人間的な魅力や相性も重要なポイントです。
なぜならば、どうしても経営以外の相談も絡んでくるからです。特に、中小企業には同族企業が多く、経営問題が家族問題（親子、夫婦、親戚）や個人的な問題に関わることが大半です。そうした種々の問題を相談するに足りる人を選択する必要があります。「この人ならば話しても良さそうだ」と信頼を寄せることの出来る人が、相応しい専門家ということです。