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降矢健一

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コラム

スーパーマーケットに有効な節電対策とその効果

スーパーマーケットには、ショーケースのほか空調設備や照明、トイレなど節電対策を講じるべき箇所が多くあります。特に節電効果が高いのはショーケースですが、温度調整を行うことが難しいのが実態です。

空調も快適な売り場環境を作るためには、過度な節電は厳しいでしょう。しかし、できることはたくさんあります。

この記事では、スーパーマーケットの営業形態別に有効な節電対策について解説します。

スーパーマーケットで最も消費電力が多いのはショーケース

スーパーマーケットの節電対策を見る前に、消費電力の内訳について確認しておきましょう。資源エネルギー庁の資料によると、平均的なスーパーマーケットにおいて、最も消費電力が大きいのはショーケースで約3割を占めます。

次いで空調、照明がそれぞれ約4分の1、そして冷蔵庫が約1割となっています。すなわち、ショーケースおよび空調、照明において節電対策を講じると効果が高いことに気づくでしょう。

スーパーマーケットの電力需要は10~17時の昼間にピークを迎え、その後下降する傾向にあります。夜間は、昼間の30%程度の電力で済みます。

スーパーマーケットの営業形態によって講じるべき節電対策が異なる

さて、スーパーマーケットにおける消費電力の内訳を理解したところで、スーパーマーケットのタイプ別に節電対策を見ていきましょう。

ひと口にスーパーマーケットと言っても「大規模店」「小規模店」「24時間営業店」と営業形態はさまざまで、それぞれ節電対策が異なってきます。

まず大規模店の場合。大規模店はフロアの天井が高いため、エアコンをフル稼働させても効果があまり見られない傾向にあります。そのため、エアコン代に頭を悩ませている経営者の方が多く見られます。

売り場が広いためショーケースの数も増える傾向にあり、消費電力は増えがちです。チェーン店などでは設定温度があらかじめ決められているケースもあるため、むやみに温度調整はできず節電対策をうまく図れないこともしばしばです。

次に「小規模店」です。売り場がそれほど広くないため、大規模店よりは消費電力は落ちるものの、エアコンやショーケースの節電対策は必須でしょう。スーパーマーケットはご存知の通り、利益率があまり高くない商売です。固定費である電気代を減らすことができれば、助かるという経営者も多いはずです。

最後に「24時間営業店」です。24時間営業のため、エアコンやショーケースの温度調整は難しく、節電対策の選択肢はあまり多くはありません。

消費電力が最も多いショーケースを筆頭に節電を図る

ここからは、スーパーマーケットの業態を問わず実行可能な節電対策についてお話ししていきましょう。

まずは消費電力量が最も多いショーケースです。簡単に実行できるものと言えば、冷気流出防止用ビニールカーテンの設置です。これだけでも、十分節電効果を期待できるでしょう。
ショーケースの吸い込み口と吹き出し口には商品を置かないことやショーケースを定期的に清掃することも消費電力を減らすための有効な対策のひとつです。

次に空調設備について見ていきます。日射を遮るために、ブラインドや遮熱フィルム、ひさし、すだれを活用することから始めるのも一案です。これらの対策は、お金をあまりかけずにできるもので、小規模店にとっては嬉しいものでしょう。

フィルター清掃は節電対策には欠かせない作業です。2週間に1回程度は清掃するように心がけましょう。室外機周辺の障害物を取り除き稼働率を高めることや、室外機に直射日光を当てないことも大切です。細かいことですが、搬入口やバックヤードの扉を締め、冷気が流出しないよう心がけることも重要です。

そして照明設備ですが、従来型蛍光灯から高効率蛍光灯やLED照明に交換することが節電への近道です。従来型蛍光灯からLED照明に交換するだけで、約40%もの消費電力を削減することが可能です。

しかしながら、店舗の蛍光灯をすべて取り換えるだけの余裕がない店舗も多いでしょう。その場合は、3年計画で蛍光灯を取り換える計画を立て、徐々に切り替えていくという方法もおすすめです。

大規模店の場合、数多くあるトイレも節電対象になります。夜間をはじめ、使わないときは、温水洗浄便座やエアタオルの電源を切るなど細かいことも節電につながります。

スーパーマーケットは、多くの従業員によって運営されているもので、従業員の間で節電意識が高まらない限り節電対策はうまく機能しません。店舗全体の節電目標を決め、具体的なアクションに落とし込み、節電教育を従業員に徹底することも重要です。

従業員に節電対策を徹底させるためには、店長や部門長が率先して節電を実行する必要があります。電気代がどれくらいかかっていて、節電を図ることでどれくらいのコスト削減になるか従業員に説明しつつ、理解を得ていくことも必要でしょう。

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