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大野祥江

人材力と組織力を高めるコンサルタント

大野祥江(おおのさちえ)

株式会社ミィロークコンサルティング

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コラム

企業の成長になぜ人材育成が必要か?

2017年3月11日

テーマ:人材採用

これまで削減の一途を辿ってきた教育育成に関わる費用が見直しされてきています。

長く続いた不況による人件費削減、非正規雇用の増加などにより「現場で下積み経験を積ませていれば、自然に人材が成長していく」という環境そのものが失われつつあります。厳しい経営環境の中で、知恵や知識を持たずに競争していくことが困難だとこれまでに認識を改めようとしています。

企業は、教育体系の見直しや再構築の必要性に迫られています。

実際にそうした人材育成を行う上では、「①人材を育てる目的を明確にする」「②仕事を遂行するための能力」「③仕事に対する考え方」「④自社の企業理念に対する理解」という4つの観点を大切にしながら、育成の仕方を考えていくと良いでしょう。

今さらながら人材育成の重要性

今回のコラムからは人材育成をテーマに、さまざまな切り口で書きたいと思います。

まずは「企業の成長になぜ人材育成が必要か」ということから見て行きましょう。

バブル崩壊以降、日本の企業は教育研修費を削減し続けてきました。現場に配属された人材は、即戦力として活躍することを求められ一日も早く成果や結果を出すことを期待されてきました。

厳しい経営環境の中、多くの企業では仕事に対する確実性を求めるようになりました。ミスや失敗をせず、業務を遂行できる人を仕事にアサインすることで経営の効率を高めてきました。

一方で、企業を取り巻く環境は大きく変化しました。グローバル化、IT化、少子高齢化、働き方に対する意識の差など、生産性や効率性を重視したマネジメントスタイルだけでは、他社との競争に打ち勝つことが難しくなっています。

既存の製品に新たな価値を付け加えたり、ものではなく“体験や経験”を提供するなど、これまでとは全くことなる企業価値を生み出していかなければなりません。企業は、改めて「組織の力」や「個人の力」を見直しており、相互の関係を強化する上でも人材育成の重要性を再認識し始めています。

人材育成は誰のもの?

人材育成の重要性は多くの方が認識しています。ほとんどの企業には、体系化された教育制度があり人材を育成するシステムは存在しています。

しかし、この教育制度が十分に機能していないことがあります。例えば、新卒一括採用で4月に入社する社員には「仕事の基本行動」を徹底して教え込んで、現場配属に備えさせます。しかし、この時期に合わずに入社した新卒社員や経験値の低い中途社員は現場任せになっています。

また、数か月間の教育期間を終了して現場に配属されても、配属先で基本行動を度外視したオリジナルルールで業務を進めており、学んだ知識や技術が役に立たない上に、組織としての基本行動を乱すというケースはあちらこちらで見受けられます。

このように、入社時研修の1つを見ても、「誰に」「何を」「どのように」提供すべきかが明確になっていないため、年間行事に組み込まれたことをこなしていることが現状となっています。

人材育成に必要な観点

あなたの会社で、人を伸ばすための4つの観点をご紹介いたします。

1)人材を育てる目的を明確にする
言うまでもなく、企業には組織の発展に貢献できる人材が必要不可欠です。企業が描いているビジョンや戦略を実行するために、必要な人材が明確になっていることが重要です。そして、このような人材を生み出すために、新たな知識や技術を付与することが大切になります。実施することが当たり前という研修ありきの発想から抜け出しましょう。

2)仕事を遂行するための能力
各人の仕事において能力が高められれば、それは企業にとっても大きなプラスとなります。専門的な技術・知識とは別に、安定した自己を保つ力、人とうまく関わっていく力、課題を解決していく力が必要です。社員の現状の力と成長が必要な要素をしっかりと把握することが大切です。

3)仕事に対する考え方
新人期は組織に馴染むために、思い描いていた理想と現実の狭間で苦しみます。思い悩み葛藤することにより、仕事に対する意識が芽生え、組織の一員としての立場や役割を自覚していきます。中年期には、仕事・プライベートとの関係を上手く調整することに苦悩する中で、新たな自分を発見しています。仕事と自分、社会と会社、自分と会社のつながりを見つめる中で、仕事をどのように定義していくかは組織全体の倫理観の醸成などに非常に重要です。

4)自社の企業理念に対する理解
近年、会社に対する帰属意識が低下していると言われています。企業にとって人材流出は痛手です。また、成果さえ出せば、何をしてもよいという風潮もあります。あなたの会社が大切にしてきた価値観を守り、次の世代に受け継いでいくことも人材育成の役割です。企業理念や方針をしっかりと浸透させ、その理解を深めていきましょう。

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この記事を書いたプロ

大野祥江

人材力と組織力を高めるコンサルタント

大野祥江(株式会社ミィロークコンサルティング)

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