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コラム

2020年東京オリンピック開催!「超流線形メインスタジアム」と「経済効果」

経済

2013年9月8日 / 2014年7月31日更新



2013年9月8日、東京がイスタンブールに圧勝し、56年の時を経て、2020年の夏季オリンピックの開催地に選ばれました。
生まれた国でオリンピックが開催されることは恐らく一生にそう何度もあることではないので(一度もない国もあるわけですから)国民としてその貴重な体験に光栄に思う方も多いと思います。
東京都民はなおさら嬉しいのではないでしょうか?

1964年開催の東京オリンピック・主競技場だった新宿区と港区にまたがる国立霞ヶ丘陸上競技場(収容人数約5万人)は、1958年開場の為、現在建て替えが計画されていて、2015年10月から建設を開始し2019年3月までに完成を予定しています。

今度は収容人数8万人の巨大なスタジアムにする計画ですので、完成すれば東京の象徴的な建造物の一つとなるために、日本だけではなく世界に向けてデザインを募った「国際デザインコンクール」が話題になっていましたが、イギリスの建築設計事務所ザハ・ハディド・アーキテクトの女性建築家、ザハ・ハディド氏の作品が最優秀賞に選ばれました。

建築には都心部の決められた狭い敷地内に立体的におさめ、閉式屋根や2本のアーチで建物を支える構造に最高レベルの技術が求められます。
審査はあの安藤忠雄氏が委員長を務める審査委員会が担当しました。

超流線形の斬新なデザインと東京の街並みが世界に注目されますね。

この東京五輪の競技開催地域は概ね決定しているようです。→ http://promo.map.yahoo.co.jp/tokyo2020/
(不動産コンサルタントとして、地盤や標高等の安全性の視点からは、体操・バレー・自転車など17もの競技場が江東区に予定されていることをはじめ、世界のトップアスリートが集まる施設が海を埋立てた湾岸エリアにすいぶん集中しているなと思ってしまいます。)

ところでこの2020年オリンピックの東京開催に伴う経済波及効果は全国で2兆9600億円と言われ、そのうち開催に伴う設備整備などの需要増額は1兆2200億円と試算され、東京都だけでも9600億円とも言われています。老朽化した道路などのインフラの整備に55兆円などという専門家もいます。

今後、当然に競技会場の整備や交通インフラなどへの投資が増える見通しですので、地価上昇、建設も増えることから、大成建設などの建設関連株や三井不動産などの不動産関連株が上昇し、東京の不動産価格も上昇するのではないかという消費者心理が消費税増税と合わせて駆け込み需要増加の可能性もあります。

すでに東京オリンピック開催が決定した9月8日には湾岸マンションのモデルルームへの来場者が2倍から3倍になっているとのことですが、踊らされ焦って本来購入するべき物件以外を購入しないように、このような時こそ冷静に、慎重に判断することが必要です。

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