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  1. 年収500万円台 マイホーム購入時によって家計はどうなる?【借入額編】
横山晴美

住宅購入を通して家計相談にも乗るFP

横山晴美(よこやまはるみ)

ライフプラン応援事務所

コラム

年収500万円台 マイホーム購入時によって家計はどうなる?【借入額編】

2019年3月3日 公開 / 2019年7月4日更新

テーマ:住宅ローン×購入時

マイホームの購入を検討しているけれど、住宅ローンを組むのは不安……。そんな悩みを抱えている人は多いです。
毎月住宅ローンを返済していくことができるかどうかが不安の正体でしょう。
住宅ローンのせいで住宅購入前のウキウキした気持ちが損なわれてしまっては残念です。
安心してマイホームを買うためにも、適切な住宅ローンを組みたいもの。
住宅価格の妥当性を判断するポイントをご紹介します。


1:マイホームの適正価格を知る指標2つ


住宅ローンは借入なので、返済の不安が付きまといます。住宅ローンへの不安を軽減するためには「返せる額を借りる」ことが大切です。とはいえ、「返せる額」はどう判断すればいいでしょう。

返せる額は世帯ごとの収支や家族構成によって違うので難しいところです。そこでここでは、年収を基準とした「年収倍率」と「返済比率」から借入適正額の目安をご紹介したいと思います。

それぞれ収入に特化した指標です。ここでいう「収入」は税金や社会保険料などを差し引いた「手取り年収」としたいと思います。

2:年収倍率からいえば3,500万円の住宅購入が可能?!


年収倍率とは年収の何倍の住宅を購入したかの数値です。「年収倍率=住宅ローン総額÷年収」で算出することができます。
フラット35利用者調査によると、マイホームを購入した人の収倍率は5~7倍となっています。


【フラット35利用者調査 年収倍率】
・土地付き注文住宅 7.3倍
・注文住宅 6.5倍
・建売住宅 6.6倍
・分譲マンション 6.9倍
・中古戸建 5.1倍
・中古マンション 5.6倍

出典 2017年度フラット35利用者調査(PDF)


上記のうち、中古物件も含めると年収倍率の平均は5~7倍。新築に限ってみると、6~7倍が平均です。単純に年収の「7倍」借りられるとすると……

500万円×7倍=3,500万円

つまり、3,500万円の家が購入できることになります。

しかし、平均はあくまで平均です。また、年収だけで購入価格を判断するのは危険です。預貯金の額や、今後の年収の見通し、あと何年働けるかなど、ほかの要因によっても適切な購入価格は変わってくるからです。

いくらの家を購入するか考えるだけでなく、返済額の負担感をしっかり意識するといいでしょう。返済の負担感を見極めるためには「返済負担率」を考えることをおすすめします。

3:住宅ローンの返済負担率とは


返済負担率とは「年収に占める年間返済額の割合」のことです。ここはマイホーム購入について論じているため、借入は「住宅ローンのみ」として考えていきますが、仮に住宅ローン以外の返済額があればそれも含めて計算します。

返済負担率は一般的には30%以内ならいいとされていますが、安定した返済を望む場合は25%以内を目指したいです。20%に抑えることができればかなり優秀でしょう。年収500万円の場合の具体的金額はいくらになるのでしょう。

住宅ローン金利や返済期間によって変わってくるので、複数のパターンで見ていきます。

事例A年収500万円台の返済負担率(返済期間35年)


返済期間35年、全期間固定金利でボーナス払いなしの場合です。返済比率と住宅ローン金利は次の2パターン用意しました。

・返済比率「20%(年間返済額100万円)」と「25%(年間返済額125万円)」
・住宅ローン金利「1.8%」と「2%」


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事例B年収500万円台の返済負担率(返済期間30年)


返済期間30年、全期間固定金利でボーナス払いなしの場合です。返済比率と住宅ローン金利は次の2パターン用意しました。


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◇団信まで考慮した住宅ローンの選び方は住宅相談

※シミュレーションはフラット35公式サイトのものを利用しました。

4:住宅ローンの借入額は条件で全然違う


返済比率を20%に抑える借入額にするか、それとも25%までの借入額とするかで大きく金額が変わります。
同じ金利1.8%で35年間返済していっても、毎月の負担額が8.3万円(返済比率20%)なら2,584万円借りられる見通しですが、毎月返済額を10.4万円(返済比率25%)まで増やすと、一気に3,238万円です。
500万円以上も借入総額(もしくは物件価格)が変わってくることになりますね。

毎月の返済額が10.4万円でも、今度は返済期間を30年と5年圧縮すると、金利1.8%でも借入額の見通しは2,813万円と引き下げられてしまいます。

年収倍率は住宅購入を検討しはじめた段階で、いくらくらいのマイホームが手に入るのかを考える「仮の明安」と考えてください。実際には「毎月返済できる額」と「返済可能な何年」を考えることで無理ない借入額を見つけることができます。


現状の家計や家賃を見れば「毎月返済できる額」を推定することは難しくないと思います。でも、「将来の子供の教育費を考えるといくらがいいのか判断できない」と袋小路にはまってしまう人もいるかもしれません。

そこで次回は教育費も踏まえたうえで、「毎月返済できる額」の考え方をもう少し掘り下げていきますね。

※本記事は、執筆当時の情報を元に作成されています。
※その後の情報更新は、随時しておりますが、完全ではないことをご了承ください。

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この記事を書いたプロ

横山晴美

住宅購入を通して家計相談にも乗るFP

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