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杉山夏子

お金の安心・安全を守るファイナンシャルスタイリスト

杉山夏子(すぎやまなつこ)

マネー・スタイリスト株式会社

コラム

教育資金の貯め方を考える~いつまでにいくら?

家計の見直し

2016年1月14日 / 2018年6月19日更新

教育資金は大きな出費。でも望む教育を受けさせたいと考えるのは親として当然のことです。
今回は、教育資金の平均額を確認し、パターンに応じた実際の貯め方などを含めご紹介します。

教育資金はどれくらい?いくら必要?平均を確認しよう。

◆教育費の総額(出典:文部科学省「2014年子供の学習費調査」および「国立大学の授業料その他の費用に関する省令」)

こちらの表は、以前にもご紹介しましたが、幼稚園や学校の通った場合の、学習費平均額に関するデータです。

例えば、幼稚園から大学まですべて公立の学校に行った場合の総額は746万円です。
幼稚園と大学のみ私立に通いその他を公立にした場合の総額は1026万円です。
特に、公立高校3年間で約116万だった学習費が、私立大学に入ると4年で約446万円掛かることになります。
これには、入学金も含まれますので、大学進学の時の初年度の費用は急に重くのしかかってくるでしょう。
お金は急には用意できませんので、教育費は早いうちから貯めることが重要です。


教育資金の備え方 パターン別事例

では、実際の貯め方についてパターン別に確認してみましょう。

◆パターン1:学資保険で貯める
学資保険は子どもが学校に入学する時に合わせて、保険金や祝金の受け取りができ、親に万が一のことがあった場合には、その後の保険料の払込みをせずに保険金の受け取りができるのがメリットです。目的を決めて貯めることはできますが、投資や貯蓄と比べると費用が高いことが推測されます。それだけのコストを払う価値のあるものか、しっかり見極めて入りましょう。

◆パターン2:児童手当を貯め続ける
国から出る児童手当は、生活費に充てずに、本来の目的である教育資金として貯め続ける方法があります。月々の額は3歳未満で1万5000円、3歳以上から中学生までは1万円がもらえるため、使わずに貯め続けると、総額198万円になります。

◆パターン3:教育資金贈与を活用する
祖父母などからまとまった教育資金がもらえるようなら、一括贈与が1500万円まで非課税になる「教育資金の一括贈与に係る贈与税非課税措置」の活用を検討しても良いでしょう。子ども名義の教育資金口座の預け入れが必要になるなどの要件があります。

教育は投資か?

「教育そのものは投資につながる」という考え方があります。なぜならば、子どもはさまざまな教育を受けることで世の中の仕組みを知ることができ、結果的に子ども自身の将来の選択肢を増やすことができるからです。
教育を投資と考え、子どもにお金をかけてあげることはとても大切です。
教育費の準備は急にはできません。
早めに相談されると良いでしょう。

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