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杉山夏子

お金の安心・安全を守るファイナンシャルスタイリスト

杉山夏子(すぎやまなつこ)

マネー・スタイリスト株式会社

コラム

住宅ローンはいくらまで借りる?返済比率から考える

家計の見直し

2016年1月4日 / 2018年6月8日更新

住宅ローンを組んで家を購入すると、組み方によってはその後の家計に大きな負担になる可能性があります。
では、住宅ローンが負担にならないために最適な住宅ローンはどれくらいと考えれば良いのでしょうか?
今回は住宅ローンを借入れする際のポイントと一緒に、考えていきたいと思います。

住宅ローンは「借りられる金額」ではなく「返せる金額」で!

住宅ローンのご相談に乗っていると、多くの方は、まずいくらまで借りられるかを気にされる傾向があるようです。

住宅ローンは長期間負担するお金です。
ローン返済中には教育費のような大きな出費や、働き方の変化などで世帯収入が大きく変わることが十分に考えられます。
もし現在と同じ生活レベルを想定し、その想定で目いっぱい借りられる額を借りてしまうと、
住宅ローンが家計を圧迫することになりかねません。
ですので、住宅ローンは「借りられる金額」ではなく、「返せる金額」で慎重に考えましょう。

家計における理想比率は?

住宅ローンを借りる場合、返済負担率は年収の30-40%という数値を目にします。
返済負担率とは、年収に占める住宅ローンの割合を示すものです。
「年収」とは、額面上の収入のことを言います。
実際には、額面収入から税金や社会保険料などが引かれた金額、可処分所得が「手取りの収入」です。
地域差もありますが、30-40%という数値は、家計での住宅ローン比率として妥当なのか、試算してみましょう。

例として、年収500万円の人で、返済負担率を35%ですと、ローン返済額は年間175万円、
税金や社会保険料が20%かかると想定すると、手取りの収入は400万円です。
ローン返済をすると、残る生活費は 400万円―175万円=225万円(1か月あたり18.75万円)となります。
この金額で生活していくことは不安を感じる人がいると思います。

では返済負担率を20%にし、上記と同様に計算してみましょう。
ローン返済額は年間100万円になり、生活費は 400万円―100万円=300万円(1か月あたり25万円)となります。
返済負担率が15%(この場合年間75万円)減ると、少しゆとりが出てきます。


家計における住宅ローン比率は一人ひとり異なる?

前述の通り、年収に対する返済負担率からの側面から判断すると、
家計における住宅ローン割合は低い方が良いと言えるでしょう。
なお、住宅ローンは返済の期間が長くなるほど、返済金額に占める利息負担額は大きくなります。
そのため住宅ローンの見直しする際には、繰上げ返済を行いながら返済期間を短くすることも重要なポイントです。

実際はその家庭ごとの経済状況やお住まいの地域によって、適正比率は異なります。
今はお子さんがいないもしくは小さい家庭は要注意です。
お子さんの教育費のピークに差し掛かったり、ご夫婦の働き方の変化で収入が変われば、
返済比率を変更する必要が出てきます。

家族構成や収入の変化があった場合には、FPなどの専門家に相談し、
住宅ローンシミュレーションを行い、その状況に合わせて家計の見直しをしていくことをおすすめします。

住宅ローンは毎月出て行くお金。返済中、気付かぬうちに家計を圧迫するお金になっているというケースもあります。
利息も含めたコスト意識を持って、期間と金額の計画をしっかり立てましょう。

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