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岸本貴史

職場を「人生を豊かにする場」に変えるプロ

岸本貴史(きしもとたかし)

トラスト・パートナーズ社労士事務所

コラム

量的&質的な人材不足対策の注意点は?

人材確保・育成

2017年4月3日 / 2018年2月12日更新

日々労務相談を受けていると、最近の労務課題の傾向が見えてきます。

特に最近多いのが、「量的&質的な人材の不足」と「従業員の権利意識の高まりによる労使関係の悪化」です。

順番に説明していきますね。

まず、「量的&質的な人材の不足」についてですが、本当に業種問わず人材が不足しているという声をよく聞きます。募集をかけても人が集まらないというケースもあれば、採用してもすぐに辞めてしまうというケースもあります。そして、雇う側が不利なまま採用せざるを得ない状況で採用した結果、質的にも問題が出てきてしまう、という悪循環に陥っています。

こうした会社でなかなか悪循環から抜け出せない理由として、「人材確保」「離職防止」「従業員の質改善」を一つの課題として取り扱って対策を立てようとしている、ことが挙げられます。

いずれもヒトの課題という部分では共通していますが、対策はそれぞれ分けて考えた方が効果が出ます。

「まだ入社していない人を集めること」、「入社した人を辞めさせないこと」、「入社した人を育てること」は全然違いますよね。

当然、「募集をかければたくさん希望者が集まり、入社後は主体的に成長し、しかも長く会社に貢献してくれる」という環境を作ることが理想的ですが、現状を打開するために効果的な優先順位とバランス感覚を持ちながら取り組むことが必要です。

「量的&質的な人材の不足」に悩まれている経営者の方は、特にどの部分が課題なのかを意識しながら戦略を練ってみてください。

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