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コラム

親子ともに介護不安の解消!二世帯住宅にしてはじめてわかる二世帯住宅のメリット!

親世代と子世代が同居する二世帯住宅。今回は将来的に考えられる親の介護についてお話ししたいとおもいます。

二世帯住宅と介護について

あるアンケート調査を見ると二世帯住宅を建てる理由として、「親もお金を出してくれるので住宅ローンの負担が軽くなる」、「親・子・孫の三世代で仲良く暮らしたい」、「子育てが大変なので親にサポートしてもらう」などさまざまな理由があげられていますが、なかでも多いのは「親の老後を考えて」というものです。

日本人の平均寿命は、男性 約81歳、女性 約87歳で世界でもトップクラスです。
しかしその一方、自立した生活を送ることができる「健康寿命」を見ると平均寿命より短く、その差は男性で約9年、女性は約12年とされています。

つまり、この約9年、約12年という数字は介護を要する期間ということになります。もちろんこの数値はあくまでも平均値ですから、すべての人にあてはまるわけではありませんが、二世帯住宅で親世代との同居を選ぶ際にはやはり「介護」のことを考える必要があります。

親の介護と二世帯住宅

親世代の介護を考えた二世帯住宅を、まず、家のタイプから見てみましょう。
二世帯住宅にはさまざまなタイプがありますが、現在注目されているのは、親世代と子世代の生活の場を完全に分離した「完全分離型」の二世帯住宅です。その中にも家を左右に分ける「左右分離型」と家を上下に分ける「上下分離型」があります。

さて、介護には、介護される側・介護する側にとって動きやすい動線が望まれます。この動線を考えると、完全分離型でも左右に分離されたタイプよりは、上下に分離されたタイプ、しかも、1階に親世代が居住するという間取りが良いということになるでしょう。

1階のワンフロアにキッチン・バス・トイレ、リビング、居室が配置されていたほうが介護する側も介護される側も楽になります。

親世代子世代が、一つの家の左右をそれぞれの生活の場にする左右分離型を選択した場合には、介護のことを想定しお互いが行き来できる廊下を設けたり、扉を設けたりしておくことが考えられます。

完全分離型ではなく部分的に共用にする場を設ける「部分分離型(あるいは部分共有型)」の場合はどうでしょう。
このタイプの場合、共用する部分をどのくらい設けるかによって間取りが違ってきますが、基本的には親世代の生活動線を短くすることが大切です。

たとえば、キッチンは別々でもトイレや浴室は共用という場合、親世代の寝室からトイレや浴室までの動線を短くするということです。
また、家族の交流を考えリビングを共用にしている場合も、親世代の寝室からリビングまでの動線を短くしておくと、介護する側も介護される側も楽になります。

また、これは完全分離型、部分分離型に共通して言えることですが、車椅子での生活に対応できるよう、バリアフリー対策や車椅子での移動が楽なよう廊下の幅をとっておくことも検討したいところです。とくに廊下の幅をリフォームで広げるのは大がかりな工事になりますから、設計段階で検討されることをおすすめします。

介護サービスを考えてみる

ところで介護には「在宅介護サービス」というものがあります。通所介護サービス(デイサービス)、短期入所介護サービス(ショートステイ)などを指しますが、「訪問介護サービス(自宅訪問)」もその一つです。ホームヘルパーが自宅を訪問し、食事や入浴、排泄、衣服の着替えなどの介助や、料理・洗濯などの生活援助を行うものです。

二世帯住宅でこの「訪問介護サービス(自宅訪問)」を受けることを考えると、やはり完全分離型が良いと言えるでしょう。ホームヘルパーとの応対がしやすく、子世代の生活ペースへの影響も少なくてすむからです。

また、完全分離型はヘルパーさんにとっても介助しやすいということがあります。たとえば水回りが分かれておらず、同居している家族と同じ水回りを使うことになると、ヘルパーさん側に気兼ねや遠慮が生じることもあるからです。
訪問介護サービスについては、建物の分離度によって利用度が違うという調査結果も出ています。

二世帯住宅のメリットを活かすために

二世帯住宅には、高齢になった親世代をすぐ近くから見守ることができるというメリットがありますが、ただ、親世代に介護が必要になってから二世帯住宅にして同居するというのは難しいでしょう。
親世代が元気なうちに二世帯同居を始め、お互いのことが分かったうえで、介護が必要になった際には在宅介護サービス等を利用しながら世話するというほうが自然ではないでしょうか。

いずれにせよ二世帯住宅のタイプや間取りによって、介護のしやすさに差が生じます。
二世帯住宅を建てる際は、想定される介護のしやすさも考えたうえで設計士と相談することをおすすめします。子世代だけではなく親世代もこの点を考えておく必要があるでしょう。

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