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佐伯泰弘

住宅に地盤が原因で発生する問題解決のプロ

佐伯泰弘(さえきやすひろ)

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コラム

不同沈下を発生してしまった住宅の対応について

不同沈下を発生してしまった住宅の対応について

 不同沈下の主原因である地盤沈下は、様々な原因で発生し、建物に重大な損傷を発生する場合があります。
地盤沈下が発生すると、当然建物も沈下します。この際、建物が均等に沈下する(等沈下)
場合は、大きな損傷が発生する可能性は低く、斜めに沈下したり、一部が沈下する(不同沈下)の場合は、損傷の程度が大きくなる傾向があります。
 一般の住宅の場合、地盤沈下を完全に防止する事は、経済的にも困難と考えるべきであり、地盤沈下によって発生する建物の沈下、特に不同沈下をいかに、最小限にとどめる対策を行うかが、ポイントとなります。
 そのため、新築時の地盤調査や、対策工事が非常に重要となります。対策工事は、現在では、様々な工法が実施されており、補償、保険制度も充実しています。
 しかし、調査不足、工法選定ミス、施工不良等により、不同沈下を発生し問題となっているケースも多いのも現状です。

 次に、不同沈下を発生してしまった住宅に対する対応について述べます。
 不同沈下の発生が考えられる状況では、まず、修復が必要かどうかの見極め、修復が必要な場合での、修復工法の選定がポイントとなります。

第一段階;不同沈下の状況、程度の把握
① 簡易的な測量(建物外周)により概略的な状況確認を行う
② 許容範囲(5~6/1000程度)を超えている場合は、詳細測量(室内)を行う
③ 状況によっては、不同沈下の進行、終息の確認のため、経過観察測量を行う
第2段階;不同沈下の原因調査
① 地質、地形、土地の履歴、周辺状況、建物構造等の情報収集、検討
② 地盤調査;SS試験、ボーリング調査
第3段階;不同沈下修復工法の検討と実施
    修復工法には、様々な工法があり、それぞれに、工法の特性、経済性に差があり
    ます。不同沈下の原因や、再沈下の危険性、経済性等を総合的に考慮した工法選
    定がポイントとなります。
工事の実施に当たっては、通常の生活を維持した状態で可能な工法が多いものの、
通常の生活に支障が発生する場合もあり、十分な打合せ、確認が必要です。

以上

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