転ばぬ先の耐震・住宅検査で、安心・安全な暮らしを（2/3）

過去の震災から学び、教訓を活かす　まずは診断、自分の家の強さを知る

　「阪神・淡路大震災から20年が経ちました。当時の多くの犠牲者は、約8割が窒息や圧死に寄るものでした。つまり家屋の全半壊によって亡くなった方が殆どということです。私たちはその教訓を活かさなければならないのですが、未だに多くの家が耐震不足のままなのです」。
田上さんは、持家や購入予定の中古物件の耐震性能の判断するにあたって、大きな目安が1981年と2000年にあると言います。1981年に新しい耐震基準が設けられ厳しい基準によって、それ以前の建物比べてはるかに強度が増した建物に規制されたからです。さらに2000年に基準法が強化され、より耐震性能が増した頑丈な家が建てられるようになったのです。物件が何年に建てられたかを知るだけでも、家の強度をある程度知ることができるのです。
「あくまでも目安です。2000年以後に建てられた家が震度6～7の地震が来ても、100％大丈夫かというと、そうではありません。当時基準を満たした家がその状態を維持できているかは、疑問が残ります。家をしっかりと診断をすることが必要なのです」。
耐震や住宅調査してもし危険と診断された場合、その先の対策も一緒に考えるのが田上さんの仕事。一級建築士として耐震リフォームの設計・施工監理、さらに補助金の手続きまで、一貫して行ってくれることが大きな魅力となっているのです。

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