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  1. 南海トラフ地震の備えは?現在住んでいる家は大丈夫? その3
堀内啓介

免震とコストダウンを提案する揺るぎない設計のプロ

堀内啓介(ほりうちけいすけ)

株式会社堀内計画設計研究所

コラム

南海トラフ地震の備えは?現在住んでいる家は大丈夫? その3

前回のコラムで 事例として2016年4月に発生した熊本地震での耐震壁の量を建築基準法の1.25倍(耐震等級2)として新耐震基準で建てられた住宅Aは本震で倒壊したわけですが、新耐震基準が施行された1981年6月から2000年基準が施行されるまでの間に建てられた住宅においては、約65%の家が接合部に問題ありとの報告がなされております。
隅柱の金物がないため、引き抜きがおこって倒壊に至った等の被害が確認されております。
新耐震基準でも2000年基準をクリアしていることが非常に重要であることがよくおわかりいただけただろうと思います。そこで2000年基準とはどのようなものでしょうか?

2000年基準
その1 地耐力に応じた基礎構造の規定(建設省告示-1347号)
 基礎の構造基準が定められ、長期地耐力(kn/㎡)が20未満の場合ベタ基礎や布基礎は NG  20以上30未満の場合は布基礎はNG など。

その2 継手仕口の構造方法(告示-1460号)
   各接合部の接合方法が具体的に定められ、筋かいの大きさによって締め付ける金物   の指定や柱や耐力壁の強さで柱を締め付ける接合金物の指定など。

その3 耐力壁の配置バランス(告示-1352号)
   偏心率30%以内であることや、桁行、梁間方向別で、それぞれ両端から1/4ずつの    存在壁量が2倍以内であること等が指定された。

上記3ポイントが1981年6月以降2000年基準施工前までに建てられた住宅は不十分なことが多く、また2000年基準施行後に建てられた住宅も多々あろうかと思われます。

現在の建築基準法が求める耐震性能と建て主が求める耐震性能にはかい離があり、基準法を守っても全壊するリスクがあるとは思っていないであろうと思われます。

耐震壁の量を基準法の1.5倍にすると 熊本地震クラスでは半壊程度になると思われますが
熊本地震で2000年基準の2倍で建てられた家がありましたが、ほとんど被害はなかったようで、被害なしの家を作るには基準法の約2倍の耐震壁の量にし、柱壁の直下率をなるべく多くし、できれば筋かいを面材に必要があると思われます。

1981年6月から2000年基準施行前までの住宅にお住まいの方は耐震診断を行って、自宅の耐震性能を把握しておく必要があろうと思います。
1981年までの旧耐震基準のかたはなるべく早く耐震改修をし、評点を1以上出きれば1.5レベル以上まで上げておくことが大事になります。被害がなるべく少なくするために。

いつ来てもおかしくない 南海トラフ大地震に備えて!!

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