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岩崎克哉

理念(ビジョン)の実践で組織力を高める業務改善コンサルタント

岩崎克哉(いわさきかつや)

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コラム

長時間労働を減少させる簡単な方法とは

2019年2月24日 公開 / 2019年2月25日更新

テーマ:働き方

■終業時間が過ぎても仕事を続けることが美徳という考え

日本人は勤勉な国民性ということもあって、終業時間が来てもすぐに帰らないばかりか、残業してでも仕事をすることが会社に貢献することにつながり、上司からの評価も上がるといった考え方がまだまだ根強く残っていて、サービス残業や長時間労働の問題が後を絶ちません。
その結果、体を壊したり、果てはストレスで精神的に追い込まれたりして、仕事ができなくなってしまう人も少なくないのが現状です。
こうなっては、長時間労働はむしろ会社にとってデメリット以外の何物でもありません。
そこでまずは誰よりも管理職が、率先して意識を変える必要があります。
管理職が意識を変えることによって、社員としては早く帰っていいのだと意識を変えることができ、安心して退社できるでしょう。
早く帰れれば、疲れを取ったり、リフレッシュしたりする時間も取れますので、翌日の仕事をよりよいコンディションで臨めるようになります。
また、経営者としては、すべての社員が万全な体調で、精神的な負担を抱えることなく仕事をしてくれる方がどれだけ会社にとってメリットが大きいかを、今こそ考えるべき時に来ているといえるでしょう。

■管理職はメンバーに向けて公言することが大事

管理職は、タスクの棚卸しや業務分担の見直しを行い、どうすれば、長時間労働や残業を削減させることが出来るかの検討を指示したり、プロジェクトチームを組んだり、率先してミーティングを開催することが大切です。
また、1週間に1日「ノー残業デイ」を設定したり、管理職が、退社時間を促す一言を発するだけでも意識が変わります。
「もう、○○時だから早く帰ってください」という上司からの言葉は、早く帰らなければならないという意識付けになると同時に、気遣ってくれている気持ちにもつながります。

■経営者からは長時間労働は認めないという姿勢を打ち出すことが大事

経営者から社員に向けてのトップダウン指示でもっとも重要なのは、長時間労働は認めないという強い姿勢を示すことです。
そうなると、これまで残業時間ありきで仕事をこなすことができていた社員は、必然的に時間が足りなくなります。
残業ができない状況にすることで、残業ありきの仕事をしてきた社員に対して、仕事のやり方そのものを見直させ、自分なりに効率化をはからせることが可能です。
さらに、長時間労働は仕事の効率を逆に低下させることから、メリットがないと考えていることも公言しておくべきでしょう。
残業と長時間労働を行った部署に対しては、今後評価を下げるというくらいの取り組みが必要な場合もあるでしょう。

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この記事を書いたプロ

岩崎克哉

理念(ビジョン)の実践で組織力を高める業務改善コンサルタント

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