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市原卓

診断と改修を行う耐震リノベーションのプロ

市原卓(いちはらたくみ)

株式会社市原建設

コラム

平成初期の建物の耐震性

耐震

2017年3月30日 / 2018年9月7日更新

先日、平成6年建築の木造住宅の耐震診断を行ってきました。



高松市内の閑静な住宅地です。
昭和56年6月以降に制定された新耐震基準で施工されていますので壁の量もある程度確保されている感じです。
また築年数による経年劣化もモルタル外壁のひび割れがある程度で建物の傾斜もなく、比較的良い感じでした。
気になる耐震性能ですが・・・


東西に長く南北方向(Y軸)が短い形状もあってか1.2階とも南北方向の壁量が少ない結果となりましたが、とりあえず現行の建築基準法レベルの耐震性は確保されていました。
お客様には詳しい壁量の数値と地震の際の揺れのシュミレーション等を説明させていただきましたが、とりあえず現行基準を満たされていると言う事で一安心されていました!
以下は、弊社も加盟している木耐協の調査データです。



現在ほとんどの自治体で診断・改修の補助対象となっている旧耐震基準の木造住宅の殆どが構造評点0.7未満の倒壊する可能性が高い となっています。
弊社診断結果を見ても平均0.5前後です。

次は新耐震基準と言われる昭和56年6月以降の木造住宅の調査データです。


意外ですが約85%の住宅で上部構造評点1.0を満たしていないのです。
この事について私は何度かブログで書きましたが、昭和56年6月以降の新耐震基準は壁の量のみを増やす事を具体的に定めていると言う事を理解しておかなければなりません。
要するに昭和56年6月以降の木造住宅は新耐震基準だから全て安心!ではないのです。



平成7年に発生した阪神・淡路大震災で木造住宅が甚大な被害を受けた事を教訓に壁の量だけではなく、壁の配置バランス・土台と柱など接合部の金物の規定が平成12年に定められました。
建築年度が古いほど構造評点は低くなる傾向がありますが現在の家の状態を正しく知ること、凄く大切な事だと思います!

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