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寺澤悟

「空気設計」で住人の健康を大切にする家づくりのプロ

寺澤悟(てらさわさとる)

株式会社 拓三建設

コラム

ご存知ですか?

床暖房のいらない家

2014年11月4日 / 2017年11月3日更新

 2020年(平成32年)に新築住宅の省エネ基準適合が義務化されます。義務化されるということは、その内容を説明する書類が建築確認の際に必要になるということです。今年2014年も残すところ2か月、5年後にせまってきました。ただ断熱性能を上げるだけでなく、照明、冷暖房、換気、給湯設備を含めたエネルギーの使用量(一次エネルギー消費量)を計算し基準に合致していることが必要です。よって住宅を建てる前に前記住宅設備を決めていないと建築確認が下りないということになります。しかし、昨年の10月からスケジュールや基準(予定)が発表されたにも関わらず、基準を満たさない住宅が多く建っているように見受けます。私たちの業界に義務ではないからといった考え方があるのは残念ですが、基準を満たすためにはコストアップも現実としてあることも事実です。それでも住宅をたてる方々には、5年後に立つ住宅も意識して住宅をきめてほしいとおもいます。
 当社モデルハウスに来場されるかたのアンケートに「今のお住まいで困っていることは?」の質問に寒いと答える方が半数以上です。寒い理由として考えられるのは、以下のようなことが想像されます。
①住宅の断熱・気密性能が悪い壁面の温度が低すぎて暖房器の無い壁に体温が持っていかれてさむい。
②住宅の断熱・気密性能に対し暖房器が不足している。
③光熱費を節約している。(常時暖房をしていると光熱費が払えない)
解決策として
①は断熱改修工事をする。断熱性能を上げてやる事によって壁面の温度が高くなるので直接体温がもっていかれることがなくなる。
②暖房器を増やすか暖房能力の大きな物に交換する。但し、燃料費は今までより大きくなります。
③節約をやめる。但し、燃料費はいまよりもおおきくなります。
快適に暖房をしようと思えば、断熱・気密性能を上げ必要な暖房設備を稼働させなければ、寒さの解消には至りません。しかし、義務化によりエネルギー消費量の計算をすると、暖房費が幾ら位かかるか試算できるということです。
5年後には住宅の燃費を気にする時代がくるといってもよいでしょう。義務化前に住宅をご検討の方々も住宅の燃費を検討してみてはいかがでしょうか。

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