企業を支える従業員のメンタル・ヘルスケアをサポートする産業医（2/3）

自立支援医療制度や障害者手帳の申請などで不安と不満を軽減

　管理職の男性からこんな相談があったそうです。「『ある部下の残業時間が急に増えている。平日は深夜まで、さらに休日出勤もしている。適切な仕事量を任せているつもりであり、以前より効率が下がっているようで心配だ』とのことでした」
　辻上さんはこれを受けて、本人だけでなく全社員に面談を実施しました。「全員を対象にすることで、当人に不安を抱かせることなくカウンセリングできるからです。デリケートな問題なので、配慮は欠かせません。実際に会って話を聞くと、公私ともに悩みがありうつの症状が見られました。病院を紹介して診断の結果、しばらく休職することになりました。職場に戻る際には上司や人事にも掛け合って、定時であがれるように取り計らってもらいました」
　このケースでは上司がきちんと部下の勤務状態を把握し、いち早く異変に気づいたことが早期復帰へとつながったようです。「病気になってしまった人には焦りがあります。でも、しっかりと治療に専念できる環境を用意してあげること。それが企業の果たすべき責任だと考えています」
　辻上さんは、企業の経営方針説明会などに参加。事業拡大や方向転換など、運営の方向性を理解した上で、復帰者などが無理なく仕事に励めるように配置先や作業・業務内容についても相談に乗ってくれます。
　「通院治療中の方であれば、自立支援医療制度の手続きをふめば、治療にかかる費用を減額することができる方もあります。また障害者手帳を申請すれば、雇用において法的に守られる部分が生まれます。こういった制度をきちんと理解して活用しましょう」と辻上さん。

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