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木本幸治

中小企業の資金繰りを最大化するプロ

木本幸治(きもとこうじ)

(株)楽天アンセルインシュアランス 愛媛支社

コラム

「分散投資・ドルコスト平均法」

ミドル世代の老後を考える

2016年3月20日 / 2017年8月24日更新


こんにちは!
「ミドル世代のためのファイナンシャルプランナー」 木本 幸治 です。本日も皆様のお役に立つコラムをお届けします。
本日は、「分散投資・ドルコスト平均法」についていきます。
今までは分散投資のお話で、投資の対象を分散することについて書いてきました。株・債券、また、それらが発行されている国についても広く投資対象を分散することによって、リスクが減少し投資効果が上がってくるということにお話ししましたが、今日は時間の分散についてのお話です。「ドルコスト平均法」とは、「投資信託などの金融商品を購入する場合、一度に購入せず、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資する。例えば予定資金を12分割して、月末ごとに資金の1/12を投入し、一年かけて全量を買う」(ウィキペディア引用)という手法です。株価や債券価格は常に変動しております。投資で利益をだすのでしたら、「安く」買って「高く」売れば儲けることができます。しかし、いつ安いのか高いのか投資のプロでも判断は難しく、当然、普通の人はもっとわからないですよね。だいたい、株価が上がって相場が良いときは、マスコミも 「今、○○の株があつい」なーんて騒いでますし、各金融機関もリスク商品の販売に力を入れてきます。しかし、そのような時はすでに相場が熟しているときも多く、それにつられて買ってしまうと「高い」時の買い物になる可能性があります(いわゆる高値づかみ)。そして、その後は、その株(投資信託)を塩漬け、もしくは損切りで売却とう事態になり、”もう二度と投資はやらない!”となった人も多いのではないのでしょうか。「ドルコスト平均法」はそのようなリスクを分散します。ここでは、投資信託を例にあげますが、投資信託は口数を買っていきます。たとえば金額を決めて毎月1万円づつ購入するとします。今月は1万口あたり1万円だったので1万口買えました。翌月は2万円になりました。そうすると1万円で購入できるのは5千口です。そしてまた翌月はずいぶん下がって1万口が5千円になったので、2万口買えました。と、このように「高い」時は少なく買って「安い」時は多く買うということが可能となり、平均購入単価を引き下げることが可能になります。今回は「ドルコスト平均法」の仕組みの概要についてお話しましたが、次回はその効果についてご案内していきます。

本日もお読みいただき誠にありがとうございました。

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