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毛受誉子

うつ病から企業を守るメンタルヘルスカウンセラー

毛受誉子(めんじょうたかこ)

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毛受誉子プロのコラム一覧

人事担当者や経営層の皆さんは職場でメンタルヘルスの不調者がもし出たらどうしますか。不調者が出たら人をかえればいい そんな風に思っていませんか。経営層の皆さんがメンタルヘルスをコストとみるか、社員への必要な投資とみるかによって職場のメンタルヘルスは違ってきます。 人材育成にも...

前々回、心の病の年齢層が30代の管理職でもなく、若手社員でもない中間の立場の社員に多いというコラムを掲載しました。そこで、管理職のみなさんがメンタルヘルスについて学び、理解を深めることが必要です。しかし、メンタルヘルスについて積極的に行動しない管理職の方は少なくありません。職...

ワークライフバランスの心のあり方にとても影響します。職場や日常生活にストレスはついてまわりますが、ストレスとの付き合い方はこのコラムで何度か紹介しましたセルフケアが大切です。ご自身でイライラしてると感じたリ何らかのサインが出ている時には、一度日常生活を振り返ってみましょう。余...

ストレス

2013-05-16

こちらのコラムでも「ストレス反応とストレス関連疾患」という題名で昨年12月にご紹介しましたが、最近のニュースである女優さんが心筋梗塞で舞台を降板したというニュースが話題になりました。本来の原因は定かではありませんので、確実にストレスからくる心筋梗塞とは言えませんが、心筋梗塞はス...

~ストレスが原因となる心身の反応~として先回、ライフイベントストレッサーについて紹介いたしましたが、ライフイベントやその他の強いストレスがかかると下記のような反応が心身に表れてきます。●身体面の反応・・・急性反応:動機、発汗、顔面紅潮、胃痛、下痢、筋緊張、ふるえ     ...

特に4月は新入社員を迎えたり、人事異動と職場での変化の多い時期です。また家庭でも進学、卒業、就職、結婚、新しい家族の増加などと自分や周囲に変化のある季節です。このような出来事をライフイベントと言い、これらがどんな影響を与えるのかというライフイベントに伴うストレスの関係性を数値化...

うつ病

2013-04-03

平成25年3月24日の産経新聞に抗うつ薬のことがニュースになりました。平成11年以降に国内で承認された抗うつ薬は、18歳未満に投与した際の効果に疑問があるとして、厚生労働省が「投与は慎重に検討すること」との内容を添付文書の「警告」欄に記載するよう、製薬会社に近く指示する方針を固めたと...

メンタルヘルス・ファーストエイドとは 自殺対策強化月間によせて、メンタルヘルス・ファーストエイドを紹介します。メンタルヘルス・ファーストエイドは、メンタルヘルスの問題をかかえている人に対して、適切な初期支援を行うための5つのステップからなる行動計画のことです。 このプログラム...

3月の自殺対策強化月間の取り組みとしてゲートキーパー活動があります。ゲートキーパーとは、悩んでいる人に気づき、声をかけ、話を聞いて、必要な支援につなげ、見守る人のことをいいます。悩みを抱えた人は、「人に悩みを言えない」、「どこに相談に行ったらよいかわからない」、「どのように解...

うつ病

2013-03-19

今月、平成25年3月1日から31日までの1か月間、自殺対策強化月間です。これは平成24年8月に閣議決定された自殺総合対策大綱で、毎年3月を自殺対策強化月間に設定しています。国、地方公共団体、関係団体及び民間団体等が連携して啓発活動を推進し、悩みを抱えた人が必要な支援が受けられるように活...

労働環境

2013-03-05

厚生労働省が、3年ごと実施する患者調査があります。その中でうつ病・躁うつ病を含む、気分障害の患者数が、平成20年の調査で初めて100万人を超え、今回の平成23年の調査では95万人とやや減少したと発表しました。平成11年の調査では44万人、平成14年の調査では71万人、平成20年の調査では104万人...

依存症

2013-02-26

毎日新聞の平成25年2月22日にこんな記事が掲載されました。「処方される向精神薬が薬物依存の第2位に」というものです。国立精神・神経医療研究センターの調査によると、薬物依存の原因として精神科の医療機関等で処方される向精神薬が急増していることがわかりました。向精神薬は覚せい剤に次いで...

今回は睡眠時間とメンタルヘルスについて考えたいと思います。労働時間と睡眠時間の関係は、労働時間が長いほど関係性は強まることがすでに統計で出ています。労働時間が長いと、それ以外に使える時間は短くなります。健康で文化的で豊かな生活を送るためには、睡眠時間を確保するだけでなく、食...

自殺やうつ病による1年間の国の経済損失はなんと2兆7千億円なのです。これは厚生労働省が、平成22年9月に発表したもので、平成21年の単年度の推計額でした。自殺やうつ病がなくなった場合の経済的便益(自殺やうつによる社会的損失)です。具体的な内容は、平成21年の場合、2兆7千億円のうち、多...

タルヘルス問題が「企業パフォーマンスに負の影響を与える」と約9割の事業所が 「認識している」との話を前回させていただきました。 実際に企業の現場に伺ったり、休職者との面談、管理者との面談をさせていただいたりしてみると 直属の上司や同じ部署のマネージャー、仲間が「もしかして?」...

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